アパートやマンションなどの賃貸物件で、トイレの床から水漏れが発生した場合、持ち家とは異なる、守るべき正しい対応手順と、費用負担に関するルールが存在します。パニックになって自己判断で行動してしまうと、無用なトラブルや予期せぬ費用負担を招く可能性があるため、注意が必要です。まず、入居者が絶対に行うべき最も重要な行動は、水漏れを発見したら、タオルで拭くなどの応急処置はしつつも、速やかに物件の「管理会社」または「大家さん」へ連絡することです。自己判断で勝手に修理業者を手配してしまうのは厳禁です。なぜなら、賃貸物件における修理費用の負担区分は、その水漏れの原因によって明確に分けられているからです。例えば、トイレのタンク内部の部品や、配管、パッキンなどが、入居者の通常の使用の範囲内で経年劣化したことが原因で水漏れが起きた場合、これは建物の「自然損耗」と見なされ、その修理費用は建物の所有者である大家さん（貸主）が負担するのが原則です。一方で、入居者が誤って異物を流してトイレを詰まらせ、水が溢れた場合や、自分で修理しようとして部品を破損させてしまった場合など、入居者の「故意・過失」によって水漏れが発生した場合は、その修理費用は入居者（借主）の自己負担となります。どちらのケースに該当するかを判断し、適切な業者を手配するのは、管理会社や大家さんの役割です。先に業者を呼んでしまうと、本来は大家さん負担であったはずの費用を請求されたり、後から費用負担の交渉が難しくなったりするリスクがあります。また、万が一階下の部屋にまで被害が及んでしまった場合にも、まずは管理会社へ報告することが、その後の円滑な対応と保険手続きに繋がります。